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米中ハイテク覇権戦争:その経過と展望(2)

V.   デジタル時代の安全保障の中国脅威論


1. 5Gの中国先行への米国の警戒感、脅威感
 ー5Gは最強の軍事・諜報インフラ
  ・通信ネットワークと機器は重要な軍事インフラ。軍の戦略配置や展開また戦闘行為を
   支えるのは情報。情報の伝達は軍事活動の実行を直接支える重要機能であると同時に
   敵の置かれた環境や状況を事前に知り、また常に監視する手段すなわち諜報活動の
   基礎でもある。
  ・5Gは次世代通信技術として、現在の4Gにくらべ遥かに高度な機能を持つ。
   例えば、大容量・超高速(10倍)、超信頼・低遅延(精確)、多数同時接続(100倍)など。
   軍事・諜報情報の伝達手段として5Gは超高度の性能を持ち、これを支配する者が
   軍事・諜報上優位に立つのは明らか。
  ・5Gの研究開発と実装で、現在、HWが世界をリード。これは中国の軍事・諜報活動の  
   世界優位を可能にするとの米国軍事・諜報関係者の強い懸念。
  
 ー中国の体制はAIと親和性が高い
  ・中国体制はトップに国民が政治的意思を委託。国民による審判(民主選挙)、野党による
   国会論戦、マスコミの批判もなく、効率的。プライバシーは軽視。14億国民からビッグ
   データを吸い上げ、AIで分析して国家目的に活用することは容易。
  ・こうして構築した国家的な情報収集・分析・操作能力を仮想敵国へん諜報活動に活用する
   ことは可能。
  ーHWは共産党の支援を受け共産党に従う企業
  ・2018.1.米上院情報委員会の公聴会。FBIの Christopher Rey長官「我々と同じ価値観を
   持たない外国政府に対し、恩義にある企業や組織が米国の情報通信ネットワーク上で力
   を持つリスクを深く懸念」
  ・HWは元将校が創業した人民解放軍と一体の企業。中国共産党政府の意を受けて活動する
   ハイテク企業という理解。
  ・そうした企業HWが次世代通信技術で世界をリードすることはアメリカの覇権への深刻な
   脅威。HWを叩くなら今。
  ーHWは危険企業?  
  ・21世紀覇権をめざす中国の尖兵がHW。5G時代に独走を許せば覇権を取られかねない。
   早く潰しておくべき?
  ・ FCC(連邦通信委員会)の懸念。もし通信機器やネットワークにバックドアの細工がある
   と、ここからデータが盗まれたりシステムが破壊されたりするリスクを懸念。
  ・HWは過去30年一度もそんな事故はないと反論。
  ーHWは共産党企業の決めつけは公正か
  ・米中ハイテク戦争の進展の中で、HWは共産党企業とのイメージが流布しているがそれは
   公正か?HWは共産党の支援で誕生し発展したのか?
  ・創業者任生非氏は若い頃、父母が共産党を支持していたにもかかわらず教員だったため。
   文革で牛小屋(牢屋)に閉じ込められ造反派から糾弾され続けた理不尽を納得できず、
   共産党に入党しなかったが、軍務中、全国科学大会に参加することになり仕方なく
   入党した。父母はそれを喜んでくれたという。創業者のこの経歴を知るならHWが共産党の
   助けで創業したことはあり得ない。
  ・HWは弱小民間企業だったので、国有企業のように資金も資源も人材も容易に得られなかっ
   た。従業員持ち株制を始めたのは当初は従業員から資金調達の意味もあった。大企業にな
   ってからでも、資金が足りず、会社を残す手立てとして米社に買収を打診したこともあっ
   た。国際展開に際して政府から国有企業並みの開発融資を受けたのは近年のこと。国家
   資金で成長したとは真逆な発展過程である。
  ・HWは世界92社から部品や技術を導入する国際協業を最大限に生かした企業であり、その
   うち1/3はアメリカ有力企業であることはHWはアメリカが育てた企業という方が適切。


 2. 5Gとは何か
 ー超高速で情報を収集(抜き取り)できる5G
  ・5Gは4Gに比べると10倍の通信速度。それはダウンロードの場合だが、アップロード
   でも6倍。それは従来よりはるかに早く端末から情報を吸い上げることができることを
   意味する。それはそれは軍、諜報部門、国家の需要に答える強力な武器。
  ー移動通信システムの進化。
    1Gは音声通話、
    2Gはメールやウェブ
    3Gはプラットフォームとサービス
    4Gは大容量コンテンツ
  ー通信の標準化と5Gのビジョン
  ・「国際電気通信連合」(ITU: International Telecommunication Union:
    通信に関する国際標準化団体)が標準化に先だって5Gのヴィジョンを検討。
  ・2015.9にビジョン(ITUーR M.2083)発表。5Gの3利用シナリオ明示。
     1.  高速大容量通信(eMBB: enhanced Mobile Broad Band)
               2.  超信頼・低遅延通信(URLLC:Ultra Reliable and Low Latency
                     Communications)
               3.   多数同時接続(mMTC:massive Machine Type Communications)
  ー5Gを実現する技術:
   1. 大容量通信:
    ・5Gに割り当てられた電波は3.7GHz帯、4.5GHz帯、そしてミリ波帯の28GHz帯
     の超高周波帯。
    ・基地局のアンテナを集積する技術、そのアンテナから減衰しやすい高周波の電波を高
     い指向性を持って端末に送る「ビームフォーミング」などの要素技術を組み合わせて
     4G時代の10倍以上の通信速度実現。具体的には5Gでは下り最大20ギガbps、上り
     最大10ギガbps水準を達成。上りの強化が画期的。
   2. 超信頼・低遅延通信:
     5Gの遅延は1ミリ秒。4Gの10分の1。短い経路で通信を完結する「エッジコンピュー
     ティング」や通信の制御系(C plain)と伝送系(U plain)を分離して並行できる技術
     などを組み合わせて、超信頼・低遅延通信を実現。
   3. 多数同時接続:
     4Gで基地局あたり100台ていどの端末に同時にアクセスできたのを、5Gでは100倍の
     1万台ていどの同時アクセスが可能になる。端末と基地局のやりとりの事前許可を省略
     するグラントフリー方式など多様な技術の組み合わせで実現。多数同時接続の性能は
     IoTで高い効力を実現。
  ーHWの5G戦略
   ・5Gの国際基準の設定では多くの国と大小の通信ベンダー欧州が主導権をとり、それに米
    国、韓国、日本が追随する形だが、欧州がHWを受け入れたので国際協調が成立。
   ・HWは優れた企業の国際的な協業を最大限に活用して5Gでも製品開発と供給を推進し、
    いくつかの領域で世界をリードする役割を果たしている。
   ・HWは通信機器の性能、価格(安さ)、製造と提供の速さ、サービスの良さに注力。
   ・開発とサービスの例として基地局。4Gの基地局は大きく重いものが多く、設置にも人手
    と時間がかかった。HWは5G基地局を1人で背負える程の小型化に成功し、設置の人件費
    と時間の節約に大きく貢献し、世界的に顧客から評価されている。
   ・米中ハイテク戦争で、アメリカがHWの5Gを使わないように世界に圧力をかけている。
   ・5G市場で大きな比重を占める欧州は2019.3.に「5Gネットワークのセキュリティーに対
    するEUの共通の取り組み勧告」を発表し、EU加盟国の取り組みと「EUの取り組み」に
    分け、HWとどう付き合うかを加盟国に委ねた。
   ・その後、トランプ大統領や米政府高官が欧州各国を訪問してHW排除に同調するよう
    要求したが、英国のメイ首相は拒否、フランスもドイツも独自基準で判断するとした。
   ・アメリカのHW排除の理由は機器の中にbackdoorwと呼ばれるスパイ装置が装着されて
    いる可能性が高いということ。欧州各国では独自の基準と装置で厳格に検査しており、
    HW製品に特段の疑念がないとしている。
   ・HWの松山キャンパスのサイバーセキュリティー館では、顧客の対して十分に納得がいく
          まで製品を検査する機会を提供しており、そうした状況下でスパイ装置を装着した製品
           を提供することはおそらく困難であり、またその理由もないのではと思われる。
         ・中国国有通信大手は11.1から5Gの商用サービス開始。50都市に13万基地局設置。
     
 3. 中国の諜報戦略への警戒
  ーHWの5Gは最強の諜報インフラ
  ・5G時代には世界中に散りばめられたスマホやPCなどの端末がネットに数秒繋がるだけ
   で、PC内部の大半のデータが瞬時に吸い上げられる最強の「諜報インフラ」となる。
   5Gの規格化で最多の特許保持はHW。5Gは諜報のためのインフラ。安価で効率的な
   インフラを提供しそこを通過するデータをすべて当局が押さえることができる。
 ー中国の「国家情報法」
  ・中国は2017.6.27.」は国家の安全強化のためとして、国内外の情報工作活動に法的根拠を
   与える「国家情報法」を制定施行した。2018.4改正)。同法は第7条で「いかなる組織も
   公民も法律に基づいて国家の情報工作を支持し、協力し、適合していかねばならない」と
   規定。
  ・さらに2017年初から、すべての企業と国民が、人民解放軍に協力することを義務付ける
   軍民融合促進法の審議も開始。
  ・このような法律の下では、すべての企業と国民は政府と軍の命令に従って要請された情報
   は提供せざるを得ない。こうした体制の下では、米国などが中国を軍事と諜報上、強く
   警戒せざるを得ないことも理解できる。
  ・ただ、多くの国々は中国のようにあからさまな法律などにはしていないが、政府はいざと
   いう時には暗号化したものも含め国民や企業などのあらゆる情報を確認できる体制が
   取られているようだ。
 ー中国は危険国家?
  ・上記のような国家体制の中国が情報化や情報インフラで世界をリードすることには国際
   社会から多くの疑念がもたれることは否定し難い。
  ・アメリカでは、中国が世界中から戦略的に役に立つ情報を多様な情報機器を使って収奪し
   国家目的に役立てているという観念が広く行き渡っているようだ。
  ・専門家の間では、いろいろな事例が認知されているようだが、2015年にアメリカで発見
   された電子機器のマザーボードに「Big Hack」という監視用の極小のスパイチップが
   組み込まれており、そのマザーボードは中国の下請け業社が作成したもので、それが官民
   に広く使われていたので、世間の関心を引いた。伊藤秀俊、松田学『米中知られざる
   仮想通貨戦争の内幕』2019 宝島社。
  ・中国が強い関心を集めているが、こうした問題は世界で多かれ少なかれ存在する深刻な
   問題の氷山の一角なのだろう。

  
4. アメリカの諜報戦略
(1)Snowden事件
・Edward Snowden:
 アメリカ合衆国安全保障局(NSA)および中央情報局(CIA)の元職員。NSAによる国際的監視網(PRISM)の実在を告発した。
・S氏はGardian紙にNSAの極秘ツールであるBoundless Informantの画面を示し、クラッパー
 国家情報長官が議会公聴会で否定した3月に合衆国内で30億件/月のインターネットと電話回線
 の傍受が行われていたことを明らかにした。
・標的になった情報は通話者の氏名、住所、通話内容のみならず、メタデータも収集。通話者双方
 の電話番号、端末の個体番号、カード番号、時刻、基地局情報から割り出して位置情報も収集。
・インターネット傍受はアプリケーションプログラミングインタフェースのような形のバックドア
 によるもので、コードネームPRISMと名付けられた検閲システムによって行われていた。標的
 情報は、電子メール、チャット、電話、ビデオ、写真、ファイル情報ビデオ会議、登録情報。
・通信傍受ではMS, Yahoo, Google, PalTalk, Youtube, Skyp, AOL Appleなどの協力が明白化。
 FBには2012年後半6ヶ月で、NSAから18000~19000個のユーザーアカウントについて情報
 提供依頼があったと報告。
・S氏によると、NSAは世界中で6.1万件のハッキング。そのうち数百万回以上が中国大陸と香港
 の政治、ビジネス、学術界を目標。中国へのハッキングは2009以降活発化。NSAには外国との
 共同作戦のための専門委員会も設置。
・Gardianは、S氏の極秘文書により、NSAが38カ国の大使館にも盗聴していたことスクープ。
 対象:日本、フランス、イタリア、ギリシャ、メキシコ、インド、韓国、トルコなど同盟国も。
・Washington DCのEU代表部への情報工作のケースでは、暗号機能つきのファクス内に盗聴器
 と特殊アンテナが仕組まれ、90人の職員のPC内のデータすべてを覗き見る手法で実施。
・フランスオランド大統領、ドイツ報道官らは「容認できない」と苦言。オバマ大統領は一般論
 として「諜報機関を持つ国ならどこでもやっている」と理解求めた。
・オリバーストーン監督『スノーデン』では、日本が同盟国でなくなった場合は電力システムを
 停止させられるなどのマルウェアを横田基地駐在時に仕込んだ」という内容が語られている。


(2)中国諜報技術はアメリカのコピー?  
 ・米国連邦通信委員会(FCC)はHWなど中国l通信機器メーカー製品の政府調達を禁止。 
   FCC委員長は「通信機器に密かに仕込まれたバックドアを用いて敵対的外国勢力がスパイ
   活動を行うことができる」と明言。それでは米国はなぜHWを通信スパイ企業として起訴
   しないのか。
 ・しかし米当局がHWを起訴した罪状は通信スパイでもなければ盗聴でもなかった。主に、
  金融詐欺、司法妨害、企業秘密窃盗で、盗聴やデータ不正アクセスの言葉は見当たらない。
 ・実はバックドアそのものを犯罪とするのは米国にとって都合が悪い。通信機器には基本的に
  開発上のバックドアが存在する。それは製品のリリースとともに閉鎖されるが、政府の要求
  するもの、あるいは意図的に仕込まれたものは残される。
 ・米政府関連機関のある開発エンジニアは「米国政府にはHWがスパイ企業と言えない理由が
  ある。それはHWは米国政府が開発した通信機器用のバックドア技術を転用しているので、
  バックドアを利用した通信スパイを禁止すると明言してしまうと、米国政府のバックドア
  利用も批判されかねないからだ」という。
 ・つまり、米国政府も利用しているバックドア技術を中国政府も使っていることを批判すると
  米国政府は自分で自分の首を絞めることになる。
 ・しかしアメリカの諜報部門にとっては、HWが5Gで覇権を取ることは、諜報システムの
  インフラを中国に支配されることを意味すると考えているようで、HWを潰しても阻止しなく
  てはならないようだ。

 


Vl.   中国の強国化戦略


 1. アヘン戦争以来の屈辱の歴史の超克
           ・中国は古代から近代まで東洋の圧倒的な超大国であり、文化の中心であり、
     最大の覇権国だった。 
    ・中国は特に1840~42年のアヘン戦争と1856年のアロー号事件で、イギリスに事実上
     植民地化され、欧米列強が相次いで中国に利権を設定し、つづいて20世紀前半には
     日本によって蹂躙されるに至った。
          ・中国は1980年代以降、鄧小平の指導による積極的な開放改革戦略で目覚ましい
     発展を遂げた。鄧小平は事実上の超大国への道を急進するこの期間、”韜光養晦
     (爪を隠して内に力を蓄える)という路線を堅持した。しかし、2012年、国家主席
     に就任した習近平主席は、中国の力を内外に誇示する戦略に転換した。
  2. 中国夢
    ・習近平主席は、盛んに”中国夢”を唱え、中国は今や、アヘン戦争以来170年の屈辱の
     歴史を乗り越え、中国人民にふさわしい世界の大国、強国になるのだと国民を鼓舞
     した。そのキャッチフレーズが”中国夢”である。
           ・習近平政権が追求する”中国夢”は、170年間の屈辱の歴史の克服と払拭そして欧米
                列強の歴史的横暴に対するリベンジであり、中国人民の国家的復権をめざすもので
               ある以上、それは実現せねばならぬ国家の基本戦略である。
    ・それを実現する最大の基礎は経済力、特に質の高い競争力に裏打ちされた経済力で
     ある。その戦略の重要な一環として、中国政府は「中国製造2025」というビジョン
     そして工程表を提示した。


  3. 中国建国100年強国構想
          ・中国は、2021(共産党創設100周年)を念頭に、
       2020:小康社会の全面完成
       2035 :社会主義現代国家建設
       2049(中華人民共和国建国100周年):社会主義現代化強国。
    ・そのためには創新(イノベーション)が基本戦略


      4. 「中国製造2025」に象徴される経済強国化戦略
   ・中国国務院が2015.5発表の産業政策『「中国製造2025」は、次世代情報技術や
     ロボットなど10の重点分野を設定、製造業の高度化をめざす。
         ・中国は建国100年の2049に「世界の製造強国の先頭グループ入り」をめざす。
          「中国製造2025」はその長期戦略の第一歩。
    ・発展途上国に多かれ少なかれ共通する国家主導発展戦略
      例:戦前・戦後の日本、19世紀のドイツ、1970年代以降の韓国、シンガポールなど。
  ー「中国製造2025」
   ・中国国務院が2015.5発表の産業政策『「中国製造2025」は、次世代情報技術やロボット
    など10の重点分野を設定、製造業の高度化をめざす。
   ・中国は建国100年の2049に「世界の製造強国の先頭グループ入り」をめざす。
   「製造2025」はその長期戦略の第一歩。
  
   ー製造強国への工程表
     1. 第一段階(2015→2025):製造大国(規模)→製造強国の仲間入り
     2. 第二段階(2025→2035):→製造強国の中等水準
     3. 第3段階(2035→2049):→製造強国の先頭グループへ躍進。
   ー「中国製造2025」重点10分野
    1.   次世代情報技術:
    2.   高度なデジタル制御の工作機械・ロボット
    3.   航空・宇宙設備
    4.   海洋エンジニアリング・ハイテク船舶
    5.   先端的鉄道設備
    6. 新エネ・省エネ自動車
    7.   電力設備
    8.  農業用機材
    9.   新素材
    10.  バイオ医薬、高性能医療機械


 5.  ハイテク覇権と台湾統一   
  ・中国の究極の戦略は、台湾統一。それは習近平の悲願。
   それができれば、ハイテクメガ企業、HW, TSMC, ホンハイは中国傘下。
  ・HW製品の約半分は、子会社のハイシリコン(海思半導体)が製品の心臓部となる
   コアチップを設計。その設計に基づいてTSMCが、台湾新竹、上海、南京の工場で
   受託生産。そのTSMCの半導体を組み込んだ製品を、ホンハイが中国各地の工場で生産。
  ・しかも任正非、張忠謀(モリスチャン)、郭台銘は旧友で一蓮托生。習近平とも密接
   (任正非はやや?)
  ・それだけに香港の若者反乱の波及効果を凝視。対応を誤ればその機会は永久に喪失。
  

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